レンタルオフィス契約で気をつけるべきポイント

コロナの蔓延以降、テレワークやフリーランスでの仕事が増え、レンタルオフィス業界は需要も供給も右肩上がりになっており、すでに仕事で利用したことがある方、あるいはこれから利用するつもりである方も多いのではないでしょうか。
同様に会社外でのワークスペースとして利用されるシェアオフィスやバーチャルオフィスと比べたとき、個別の専有スペースがあるためセキュリティやプライバシーの面でアドバンテージがあるレンタルオフィスですが、下準備なしに契約するのはやはりリスキーな行為だと言わざるを得ません。
というのも、レンタルオフィスには鍵付きの完全な個室タイプから天井が空いている半個室タイプ、各デスク間をパーテーションで仕切っただけのタイプなど、種類も多く実際の使い心地もかなり変わってくるので、事前の内覧や試用は必須です。
また契約料とそこに含まれるサービスやオプション、契約期間と解約時の縛りも業者によって異なるので逐次確認する必要があります。
特に利用できる設備やサービスが充実していても、基本の契約に含まれていなければ思わぬ出費に悲鳴を上げてしまうという事態にもなりかねません。
通例では、契約料とは別に共益費や電気や水道の使用料がかかることが多く、業者によっては会議室やWi-Fiなどの設備もオプション契約になっている場合があり、単純にレンタル料の安さだけで決めてしまうと思わぬしっぺ返しを食らう危険性があります。
そうならないために、事前に契約書や注意事項を熟読し、よく判らない点については必ず相手方に確認を入れて明確にすることがレンタルオフィス選びで失敗しないための第一歩となります。